1. 作用の強度と選択性

処方薬は、特定の疾患や症状に対し、強力かつ選択的な作用を発揮するよう設計されている。例えば、高血圧治療薬は特定の受容体に作用して血管を拡張させ、強力に血圧を降下させる。抗菌薬は特定の細菌の増殖機構を阻害し、感染症を治療する。この「選択性の高さ」と「作用の強さ」こそが処方薬の真骨頂であるが、それは同時に、誤った診断や用法の下では、人体に重大な不利益をもたらす危険性を内包することを意味する。血圧が正常な者に降圧薬を投与すれば、深刻な低血圧を引き起こすであろう。これは、専門家による正確な診断が、その使用の絶対的前提となることを示している。

対して市販薬は、比較的軽度な症状の緩和を目的とし、その作用は処方薬に比べて穏やかである。また、万人が自己判断で使用することを前提とするため、作用の選択性もあえて低く設定されている場合が多い。例えば、総合感冒薬には解熱鎮痛成分、咳止め成分、鼻水止め成分などが複合的に配合されているが、それぞれの成分量は処方薬に比べて少なく、多くの人が安全に使えるよう調整されているのである。

2. 副作用の蓋然性と重大性

薬理作用の裏返しとして、副作用のリスクは常に存在する。処方薬が扱う疾患は、しばしば生命に直結するものであり、その治療のためには、ある程度の副作用リスクを許容せざるを得ない場合がある。抗がん剤の骨髄抑制や、免疫抑制剤の日和見感染リスクなどがその典型である。これらの重大な副作用を監視し、発現時には迅速かつ的確に対処する能力は、医師にしか持ち得ない。処方薬が「管理」下に置かれる最大の理由は、この副作用プロファイルの重大性にあるのだ。

一方、市販薬は、副作用が比較的軽微で、発生頻度も低いものに限られる。眠気や胃腸障害といった副作用は存在するが、生命を脅かすような重篤なものは極めて稀である。この「安全域の広さ」こそが、一般市民の「自由」な購入を可能にする薬理学的な根拠なのである。

要するに、薬理学的な境界線とは、「専門家による診断と管理がなければ、利益よりも不利益が上回るリスクを持つか否か」という一点に尽きると言えるだろう。

1. 開発コストと公的価格決定（薬価）

一つの処方薬が世に出るまでには、10年以上の歳月と数百億円から数千億円とも言われる莫大な研究開発費が投じられる。この巨額の投資を回収し、次の新薬開発へのインセンティブを確保するため、処方薬は特許によって一定期間保護される。その価格、すなわち「薬価」は、製薬企業の希望価格を基に、有効性や新規性、類似薬の価格などを考慮して、国（中央社会保険医療協議会）が公的に決定する。これは、国民皆保険制度の下で、医療費の適正化を図りつつ、企業の開発意欲を削がないための、極めて高度な経済的バランスの上に成り立っている。薬価は、自由な市場競争ではなく、公的な価値判断によって定められるのである。

2. 市場原理とスイッチOTC

対する市販薬の価格は、基本的には製造コスト、広告宣伝費、流通マージンなどを加味した上で、メーカー間の自由な市場競争によって決定される。需要と供給のバランス、ブランドイメージ、競合製品の価格などが、その市場価格を左右する。

ここで興味深いのが、「スイッチOTC」の存在である。これは、処方薬として長期間使用され、安全性が十分に確認された成分を、市販薬に転用（スイッチ）したものである。例えば、一部の鎮痛薬（ロキソプロフェン）やアレルギー治療薬（フェキソフェナジン）などがこれにあたる。これらの薬は、処方薬としては比較的安価な薬価で提供されているにもかかわらず、市販薬になると価格が数倍に跳ね上がることがある。これは、処方薬が保険診療の枠組みで価格が抑制されているのに対し、市販薬は自由市場の論理で価格が形成され、そこには広告宣伝費や研究開発費の回収といった新たなコストが上乗せされるからに他ならない。同じ成分でありながら価格が異なるという現象は、両者が属する経済圏の構造的違いを如実に物語っている。